介護と看護の連携のためのマニュアル

●はじめに

Ⅰ章　なぜ連携が必要なのか

(1)介護と看護の原点
(2)介護と看護の分化
(3)介護と看護の業務分化
(4)介護と看護の統合

Ⅱ章　連携の現状

(1)介護と看護のかかわりの始まり
(2)連携の阻害要因
(3)連携をすすめるための要件

Ⅲ章　連携をすすめるために

１．連携をすすめるための原則

(1)連携をすすめる目的
(2)連携の原則

２．介護職と看護職の相互理解をはかるために

(1)相互理解の必要性
(2)相互理解の実際
(3)関係構築(パワーバランス)のための留意点
(4)仕事をすすめるための留意点

３．連携のための組織・システムの構築

(1)組織・システム構築の必要性
(2)組織・システム構築の実際

Ⅳ章　状況別における連携の指針

１．施設ケアの場合

(1)連携が必要とされる背景
(2)連携の実際

２．在宅ケアの場合

(1)連携が必要とされる背景
(2)連携の実際

３．医療行為が必要な場合

(1)連携が必要とされる背景
(2)医療外行為・医療行為における看護職の役割
(3)医療行為に対する介護職への教育・訓練
(4)介護職の医療行為への姿勢

４．認知症ケアの場合

(1)連携が必要とされる背景
(2)連携の実際

５．ターミナルケアの場合

(1)連携が必要とされる背景
(2)連携の実際

Ⅴ章　資料編：介護職による医療行為に関する調査結果

１．調査目的
２．調査対象と方法
３．調査結果

(1)医療外行為の実施状況
(2)厚生労働省通達による変化
(3)介護職の支援
(4)医療外行為の実施時の不安とその内容
(5)今後拡大してもよい医療行為
(6)介護職が医療行為を実施するための条件
(7)医療行為における自由記載

４．考　察


表１　介護職による医療行為に関する現状と意識

１．医療外行為の実施状況
血圧測定 傷の処置 服　　薬 軟膏塗布 点　　眼 浣　　腸 座薬挿入
施設(244) 239(98.0%) 191(78.3%) 240(98.4%) 239(98.0%) 208(85.2%) 31(12.7%) 182(74.6%)
在宅(164) 112(68.3%) 108(65.9%) 146(89.0%) 147(89.6%) 119(72.6%) 25(15.2%) 37(22.6%)

２．厚生労働省通達による変化
いままでも
していた		 新たにする
ことになった		 いままでも
していない		 無回答 計
施設 229(93.9%) 8(3.3%) 1(0.4%) 6(2.4%) 244(100.0%)
在宅 114(69.5%) 38(23.2%) 8(4.9%) 4(2.4%) 164(100.0%)

３．実施時の看護職の支援
相談助言 必要がない 看護職がいない 無回答 計
施設 236(96.7%) 1(0.4%) 5 (2.0%) 2(0.8%) 244(100.0%)
在宅 98(59.7%) 29(17.7%) 38(23.2%) 1(0.6%) 164(100.0%)

４．実施時の不安
あ　　る な　　い 無回答 計
施設 156(63.9%) 88(36.1%) 0 244(100.0%)
在宅 95(57.9%) 66(40.2%) 3(1.8%) 164(100.0%)

４－１．不安の内容
知識･技術の
不足		 事　　故 状況悪化 利用者の
不安		 その他
施設(156) 78(50.0%) 100(64.1%) 62(39.7%) 14(9.0%) 17(10.9%)
在宅(95) 37(38.9%) 45(47.4%) 45(47.4%) 2(2.1%) 12(12.6%)

５．拡大してもよい医療行為
胃ろう
注入		 浣腸 摘便 褥瘡 人工肛門 吸入 吸引 注射 その他 拡大すべ
きでない
施設
(244)		 132
(54.1%)		 40
(16.4%)		 82
(33.6%)		 42
(17.2%)		 149
(61.1%)		 92
(37.7%)		 179
(73.4%)		 24
(9.8%)		 9
(3.7%)		 23
(9.4%)
在宅
(164)		 77
(47.0%)		 48
(29.3%)		 37
(22.6%)		 54
(32.9%)		 66
(40.2%)		 47
(28.7%)		 57
(34.8%)		 29
(17.7%)		 4
(2.4%)		 41
(25.0%)

５－１．拡大したい理由
利用者の要望 介護職でできる 生活支援行為 介護職がする
のがよい		 その他
施設(221) 21(9.5%) 84(38.0%) 139(62.9%) 43(19.5%) 88(36.2%)
在宅(123) 62(50.4%) 50(40.7%) 67(54.5%) 41(33.3%) 21(17.1%)

６．介護職が医療行為を実施するための条件
教育訓練 医師の連携 看護の連携 事故の支援 利用者承諾 行政許可 その他
施設(244) 226(92.6%) 120(49.2%) 233(95.5%) 175(71.7%) 144(59.0%) 136(55.7%) 10(4.1%)
在宅(164) 144(87.8%) 109(66.5%) 143(87.2%) 130(79.3%) 132(80.5%) 83(50.6%) 9(5.5%)
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